マテリアリティとは？SDGsとの関係や活用方法、企業事例を紹介
マテリアリティ（materiality）とは、「物事の重大さ」「重要な課題」などの意味を持つ英単語です。近年、自社にとってのマテリアリティを特定し、解決に向けた取り組みとともに、外部に発信する企業や組織が増えています。
本記事では、マテリアリティとは何か、SDGs（持続可能な開発）との関係や、特定・活用のプロセスまで、わかりやすく解説します。また、マテリアリティを特定しSDGsに取り組んでいる企業の事例も紹介します。
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目次
マテリアリティ（重要課題）とは？
マテリアリティとは、さまざまな社会的課題のなかで、企業が優先して取り組むべき「重要課題」のことです。もともとは、財務情報の開示用語として使われていた言葉でした。近年は、非財務情報（E：環境・S：社会・G：ガバナンス）に関する取り組みに対して用いられることが多くなっています。
マテリアリティは、自社の活動に関連する社会的課題を洗い出し、影響の大きさを評価し、優先順位をつけ、具体的に取り組むべき課題であると認識しているかを示すことです。このプロセスを、「マテリアリティ分析」または「マテリアリティ特定」といいます。
マテリアリティを特定し、そのプロセスとともに外部に公表する企業が増えています。その理由は、CSR報告書やサステナビリティ報告、統合報告書などにおいて、自社の活動が社会に及ぼす影響を、ステークホルダー（利害関係者）にわかりやすく伝える必要があるためです。マテリアリティの必要性は、今後はより高まっていくでしょう。
ガイドラインは複数ある
実際にマテリアリティを特定しようとしたときに、多くの企業が、まず「ガイドラインが多すぎる」という問題に直面します。情報開示に関するガイドラインは複数存在しており、マテリアリティの定義にも違いがあるのです。
例えば、代表的なガイドライン「価値共創ガイダンス」「IRCC」「GRI」では、マテリアリティをそれぞれ以下のように定義しています。
- 価値共創ガイダンス
自社のビジネスモデルの持続可能性にとっての重要性 - IRCC
短、中、長期的な組織の価値創造能力に実質的な影響を与える事情 - GRI
経済、環境、社会に与える著しいインパクトを反映する項目、または、ステークホルダーの評価や決定に対して実質的な影響を及ぼす項目
非財務情報の任意開示を行っている企業は、どのガイドラインを参考にしているのでしょうか。GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の調査によると、以下のような結果となりました。
出典：「第6回 機関投資家のスチュワードシップ活動に関する上場企業向けアンケート集計結果」の公表について｜GPIF（PDF）
このようにばらつきが見られ、複数のガイドラインを参考にしている企業も多いようです。
その課題が誰にとってどのように重要なのか（投資家なのか、マルチステークホルダーなのか）、情報開示の目的に合わせてガイドラインを選ぶ必要がありますが、何を参考にしたらよいのかわからないという声も少なくありません。
このような混乱を解消するために、2021年11月には国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が設立されるなど、開示基準を統合する動きも見られるようになっています。状況は常に変化し続けており、「どのガイドラインがよいか」という問いへの返答は、専門家であっても難しいというのが正直なところのようです。
出典：マテリアリティ分析のポイント‐企業価値向上に向けて｜日本取引所グループ（PDF）
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マテリアリティとSDGs
マテリアリティが近年、特に注目を集めている理由の1つが、SDGsとのかかわりです。
SDGsとは、Sustainable Development Goalsの略称で、日本語では「持続可能な開発目標」と訳されます。2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」という文書に記載されている、2030年を達成期限とした国際目標です。気候変動、貧困・飢餓、人権問題など、具体的に解決すべき17の目標と169のターゲットが設定されています。
SDGsを達成するためには、世界中の企業の取り組みが不可欠です。しかし企業は、17の目標と169のターゲットのすべてに取り組まないといけないというわけではありません。自社にとって特に関連の深い目標に対して、経営資源を重点的に投入することで、SDGsに最大限貢献することができるのです。その目標がどれなのかを見定めるために、マテリアリティの特定が非常に重要となります。
「SDGsの目標に貢献するためにはどうしたらよいか」と考えると、SDGsが少々難しく感じられるかもしれません。ですが、自社にとって優先すべき課題を特定し、「マテリアリティをどう解決するか」と考えると、SDGsとのつながりが見えてくるはずです。また、1つの課題に対して、関連する目標は1つとは限りません。まずマテリアリティをしっかり特定することで、結果的に複数の目標への取り組みにつながることも多いのです。
たとえ積極的にSDGsに取り組んでいたとしても、その目標が企業にとって優先度の低いものであったり、他の悪影響を無視したりしている場合は、「チェリーピッキング（※1）」や「SDGsウォッシュ（※2）」と見なされてしまうこともあります。
- 1：チェリーピッキングとは
優先度の高い課題ではなく、最も取り組みやすい課題に関するSDGsの目標に取り組むことです。チェリーピッキングは、「良い所どり」の意味があります。 - 2：SDGsウォッシュとは
SDGsの取り組みの良い部分だけを発信し、悪影響を無視したり、隠したりすることです。取り組んでいるふりをすることも該当します。
マテリアリティの特定から活用までのプロセス
多くの企業が、マテリアリティだけでなく、そのプロセスをホームページ等で公開しています。その課題がなぜ企業にとって重要で、どのような基準で特定されたものなのかという情報は、ステークホルダーにとってマテリアリティと同じくらい重要なものであるといえるでしょう。
マテリアリティの特定・活用方法は、企業によってさまざまです。ここでは1つの例として、5つのプロセスを紹介します。
- 社会的課題を抽出する
まずは、自社の活動に関連のある社会的課題を、できるだけ多く洗い出します。各種ガイドラインを活用したり、ステークホルダーからの意見を取り入れたりして、候補リストを作成する企業が多いようです。 - 優先順位をつける
次に、洗い出した社会的課題の重要度を評価します。このとき、「自社にとっての重要度」だけでなく、「ステークホルダーにとっての重要度」を考慮することが大切です。 - マテリアリティを特定する
社会的課題に優先順位をつけたら、重要度の高いいくつかの課題に絞り込み、マテリアリティを特定します。絞り込みは、何段階かに分けて行う企業も多いようです。 - 経営戦略へ組み込む
マテリアリティは特定するだけでなく、実際にその課題の解決に向けて取り組むことで、企業価値の向上につながります。マテリアリティにどのように取り組んでいくのか、KPI（達成度を計測するための指標）や具体的な方針・対応計画などを策定し、経営戦略へ組み込みましょう。 - マテリアリティの見直しと再設定を行う
近年、SDGsやパリ協定など、社会的課題に対する国際的な枠組みを整備する動きが活発になっています。時代の変化に対応するため、最初の特定から数年後にマテリアリティを見直し、再設定する企業も増えています。
マテリアリティ・マトリックスとは
前項で紹介したマテリアリティ特定・活用プロセスのうち、「2.優先順位をつける」において、マトリックス図を活用することで、重要度の評価が容易になります。マトリックス図とは、横軸と縦軸を用いて、2つの要素の関連性を整理した図や表のことです。
さまざまなタイプがありますが、マテリアリティ・マトリックス（マテリアリティマップ）が、よく用いられています。マテリアリティ・マトリックスとは、横軸「自社にとっての重要度」、縦軸「ステークホルダーにとっての重要度」の2軸による、以下のような図のことです。
出典： 重点テーマ（マテリアリティ）の設定｜サステナビリティ｜キヤノンマーケティングジャパン株式会社
こちらは、キヤノンマーケティングジャパン株式会社のマテリアリティ・マトリックスです。右上にいくほど重要度が高く、左下にいくほど低くなります。
重要度の測り方ですが、自社にとっての重要度については、社会的課題を企業理念や経営戦略、事業計画等と照らし合わせてみたり、リスクや機会を分析したりして評価している企業が多く見られます。ステークホルダーにとっての重要度については、まずは主な対象が誰なのかを具体的にすることが大切です。投資家なのか、顧客や取引先、地域コミュニティなのか。企業によっては国際機関やNGO等が含まれることもあるかもしれません。ステークホルダーに対しては、アンケートやインタビューを実施し、評価している企業が多いようです。
マテリアリティ・マトリックスにより分析した結果、自社とステークホルダーのどちらかにとっては優先順位が低くても、どちらかにとっては関心の高い課題もあります。そのような場合は、内容や状況に応じて重要度を判断しましょう。
また、マテリアリティ・マトリックスの他に、近年採用する企業が増えているのが、伊藤園顧問の笹谷秀光氏による「笹谷マトリックス」です。E（環境）・S（社会）・G（ガバナンス）の課題と、ISO26000（社会的責任に関する手引き）の7つの中核課題、そしてSDGsの17の目標との関係を整理したもので、SDGs経営の実践に役立てている企業が多いようです。以下の経済産業省の資料でも紹介されていますので、参考にしてみてください。
企業におけるマテリアリティ分析の事例
事例として、「三菱電機グループ」と「SOMPOホールディングス」のマテリアリティ特定プロセスと、特定したマテリアリティを活用したSDGsの取り組みを紹介します。
三菱電機グループ
三菱電機グループは、「事業を通じた社会課題の解決」「持続的成長を支える経営基盤強化」という2つの面から、以下の5つの課題をマテリアリティとして特定し、さまざまな取り組みを実施しています。
出典：三菱電機 サステナビリティ 三菱電機グループのサステナビリティ サステナビリティマネジメント マテリアリティ（重要課題）
これらの課題は、2020年に、GRIガイドライン第4版をもとにマテリアリティの見直しを行い、再設定されたものです。そのプロセスを紹介します。
- まずは、社会的課題を洗い出し、ある程度まで絞り込みを行いました。その際参考にしたのは、ISO26000、GRIスタンダード、SASB、SDGsという4つのガイドラインと、同業他社のマテリアリティです。357項目のなかから、類似する項目や自社との関連性の低い項目、経済関連の項目を除外し、35項目のショートリストを作成しました。
- 次に、ステークホルダー（消費者、サプライヤー、投資家、グループの従業員）から、企業として何を期待されているのかを把握するために、作成したショートリストを活用したアンケートを実施しました。その結果と、有識者からのアドバイスをもとに、優先すべき課題を16項目まで絞り込みました。絞り込みには、マテリアリティ・マトリックスも活用しています。
- 絞り込まれた課題を、サステナビリティ専門部会、およびサステナビリティ事業推進部会にて、マテリアリティを検討しました。その後執行部で、具体的な取り組み事項とKPIの確認を行い、最終的にはサステナビリティ委員会で新たなマテリアリティとして特定されました。
出典：三菱電機 サステナビリティ 三菱電機グループのサステナビリティ サステナビリティマネジメント マテリアリティの特定・見直しプロセス
SDGsへの取り組み
三菱電機グループは、特定したマテリアリティとSDGsの紐づけも行っています。17の目標すべてに対する取り組みを実施していますが、そのなかでも「事業を通じた社会課題解決」の2つの課題に対する、以下の目標を、重点的に取り組むSDGsとして設定しています。
- 目標3「すべての人に健康と福祉を」
- 目標7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」
- 目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」
- 目標11「住み続けられるまちづくりを」
- 目標13「気候変動に具体的な対策を」
具体的な取り組みとしては、家電のプラスチックリサイクル、再生可能エネルギーの活用、AIや自動運転技術を活用したまちづくりへの貢献などがあります。
出典：三菱電機 サステナビリティ 三菱電機グループのサステナビリティ SDGsへの取組
SOMPOホールディングス
SOMPOホールディングスは、20年・50年という長期スパンの目標として、「SOMPOパーパス」を策定しています。その実現に向けて、「SDGs経営」を新たな経営基盤として位置づけ、以下の7つのマテリアリティを特定しました。
特定プロセスは、以下のとおりです。
- まずは、中期的なメガトレンドの分析や社会的課題の洗い出しを行いました。その際参考にしたのは、パーパス実現に向けた自社の価値創出ストーリーや、国連グローバル・コンパクト、ISO26000などのガイドラインです。自社とステークホルダー双方の視点から、網羅的に洗い出しました。
- 次に行ったのは、洗い出された社会的課題と、ESG、ISO26000の7つの中核主題、SDGsとの関係性の整理です。笹谷秀光氏監修のもと、SDGsマトリックス（笹谷マトリックス）を用いて、社会的課題の重要度を評価しました。
- 評価の結果、重要度が高かった社会的課題について、経営戦略上どのようにアプローチしていくのかを整理・統合し、マテリアリティとして体現化しました。あわせて、課題ごとに複数のKPIも設定しています。
SDGsへの取り組み
SOMPOホールディングスは、SDGsマトリックス（笹谷マトリックス）により、以下の5つの目標を、SDGs重点領域として特定しました。
- 目標3「すべての人に健康と福祉を」
- 目標8「働きがいも 経済成長も」
- 目標11「住み続けられるまちづくりを」
- 目標13「気候変動に具体的な対策を」
- 目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」
具体的な取り組みの1つに、「SOMPO気候アクション」があります。事業活動に伴う温室効果ガス排出削減はもちろん、持続可能な農業への貢献、防災・減災のための商品やサービスなど、気候変動への“適応力”をつけることや、社会のトランスフォーメーションにも貢献しています。
出典：ＳＯＭＰＯホールディングス統合レポート2021｜ＳＯＭＰＯホールディングス (PDF)
まとめ
マテリアリティ（重要課題）には、現時点では決まった定義はありません。しかし、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）の設立など、統合に向けた動きも見られるようになっています。初めは難しく感じることも多いかもしれませんが、企業の持続的な成長のためにも、マテリアリティを特定し、課題解決に向けて中長期的な計画を立ててみましょう。
パリ協定やSDGsなど、社会的課題の解決に向けた枠組みが急速に整備されており、それに伴い企業に求められるものも変化してきています。今後は、企業の評価に非財務情報がより影響する時代となっていくでしょう。
出典：ESG情報開示実践ハンドブック‐東京証券取引所（PDF）
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この記事を書いた人
あらたこまち
雪国生まれ、関西在住のライター・ラジオパーソナリティ・イベントMC。
不動産・建設会社の事務職を長年務めたのち、フリーに転身。ラジオパーソナリティーとしては情報番組や洋楽番組を担当。
猫と音楽（特にSOUL/FUNK）をこよなく愛し、人生の生きがいとしている。好きな食べ物はトウモロコシ。
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