サステナブルフードとは？世界中で注目される背景や具体例を紹介
食品ロスや人口増加などの影響から、地球環境に配慮し、持続可能な生産方法で作られた「サステナブルフード」が注目されています。サステナブルフードには、大豆由来の代替肉やフェアトレードコーヒーなどがあり、飲食店やスーパーなどでも見かけるケースが増えています。
本記事では、サステナブルフードの概要や注目される背景、サステナブルフードの具体例についてそれぞれ紹介します。
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目次
そもそも「サステナブル」とは
サステナブル（Sustainable）は、「持続可能な」「維持できる」などを意味します。
サステナブルの概念が登場したのは、「環境と開発に関する世界委員会（国連環境特別委員会・ブルントラント委員会）」が、1987年に公表した報告書「Our Common Future」です。
報告書では、持続可能な発展（Sustainable development）を人類の課題として取り上げ、「将来の世代の欲求を満たしつつ、現在の世代の欲求も満足させるような開発」のことを「持続可能な開発」と表しました。
近年では、環境破壊や天然資源の枯渇といった環境問題や気候変動、貧困、飢餓、食品ロスなどの様々な問題の解決策として、持続可能な経済活動、社会活動などを考えるうえで「サステナブル」「サステイナビリティ」といった言葉が使用されています。
加えて、2015年に国連サミットにてSDGs（エス・ディー・ジーズ：持続可能な開発目標）が採択され、持続可能な社会の実現が世界共通の目標となったことで、サステナブルはより身近な概念として私たちの生活のなかに浸透しつつあります。
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サステナブルフードとは
サステナブルフードとは、環境に配慮し、持続可能な生産方法で作られた食品の総称です。サステナブルフードは、生産過程における環境負荷や、天然資源の浪費、生産者の人権侵害など、様々な負の影響を抑えて持続可能な食品の生産を実現するものです。
サステナブルフードの代表例として「代替肉（だいたいにく）」が挙げられます。代替肉は牛や豚などの畜産と比較して、土地利用や水利用、資源消費、炭素排出など、生産過程で環境に与える負荷を抑制できることから、畜産肉の代替え食品として注目されています。
日本国内でも、代替肉の一種である植物由来の「プラント・ベースド・ミート（植物肉）」がスーパーの店頭に並んだり、ハンバーガーチェーンなどの外食産業で提供されていたりします。
サステナブルフードは徐々に私たちの生活に浸透しつつあり、今後も様々な食材を持続的に生産、消費するための新たな食品としての役割が期待されています。
サステナブルフードが注目される背景
富士経済グループの「SDGs社会に向けて変革するサステナブルフード市場の現状と将来予測」によると、サステナブルフードの国内における市場規模は、2021年で1兆6,104億円（前年比13.7％増）と推計され、2021年以降も市場の成長が続くと予想されています。
なぜ今サステナブルフードが注目されているのでしょうか？ 本項では、その背景についてお伝えします。
食品ロス
食品ロスとは、「本来食べられるのに捨てられてしまう食品」のことを指します。世界中で生産された食料の約3分の1が食品ロスとして廃棄されている現状があります。日本国内における食品ロスは年間600万トンにも及びます。これは、一人当たり1年で約47kgの食品ロスを生み出していることになり、一人が毎日茶碗一杯分のご飯を捨てているのと同じ量です。
食べられる食品を廃棄することは、食品を生産するために使われた多くの資源を無駄遣いしているということになります。
食品を生産するための資源の例
- 土地（南極大陸を除く世界の総面積の約35％が農業に利用されています）
- エネルギー（世界のエネルギー消費量の約30％は、食料システムに使われており、エネルギーのほとんどは化石燃料といわれています）
- 水（日本全体における水資源の使用量の約3分の2を、農業用水が占めています）
また、フードロスは環境にも悪影響を与えます。世界資源研究所（WRI）が公表した2011〜2012年のデータによると、自動車から排出される温室効果ガスは10.0%、飛行機から排出される量は1.4%であるのに対し、食品ロスから排出される量は8.2%といわれています。食品ロスから排出される温室効果ガスは、飛行機から排出される量よりもずっと多く、自動車からの排出量と肩を並べるほどです。
食品ロスは大きく、事業活動を伴って発生する食品ロス「事業系食品ロス」と、各家庭から発生する「家庭系食品ロス」の2種類に分けられます。食品ロスを削減するには、食品製造過程の無駄を減らすことに加え、家庭での食品ロスを減らすことが大切であり、私たち一人ひとりの意識改善が食品ロスの削減に繋がるといえます。
出典：食品ロスとは│農林水産省
出典：飢餓と食品ロスに関する、5つの事実 | World Food Programme
海洋ゴミ問題
魚介類をはじめとした水産物の食品には、海洋ゴミ問題が大きく影響しています。世界では、毎年800万トンものプラスチックゴミが海に流出しているとされています。世界の海に漂う海洋ゴミの量は、総計で約1億5,000万トンにも達しているといわれ、2050年には魚よりもプラスチックゴミの量が多くなると予想されています。
実際に、魚をはじめとした海洋生物がプラスチックゴミを餌と間違えて口に入れてしまい、死亡する可能性が高くなっています。さらに海洋生物の死体から大量のプラスチックが取り出された事例は多く報告されています。
海洋ゴミのなかでも海の生物に大きく影響を与えるといわれているのが、「マイクロプラスチック」と呼ばれる、サイズが5mm以下の微細なプラスチックゴミです。マイクロプラスチックに含まれる化学物質が、食物連鎖を通じて生態系に影響を及ぼすことが懸念されています。
本来であれば、海洋にプラスチックが自然発生することはありません。人間がゴミとして排出したプラスチックが世界中の海洋を漂ったことで、結果として海洋生態系や漁業などに大きな悪影響を及ぼすのです。
また、マイクロプラスチックを摂取した魚や水産物を人間が食べることで、人体にマイクロプラスチックが蓄積される可能性も示唆されています。現時点でマイクロプラスチックによる人体への悪影響は明確になってはいません。しかし、プラスチック自体が人体にとって異物であることに変わりはなく、プラスチックに吸着した化学物質による人体への影響などが懸念されています。
出典：第4回 マイクロプラスチックの健康への影響は？ | ナショナルジオグラフィック日本版サイト
出典：人体にマイクロプラスチック、初の報告 | ナショナルジオグラフィック日本版サイト
人口増加と飢餓
国連経済社会局人口部の「2020年版『世界の食料安全保障と栄養の現状』報告書」では、飢えに苦しむ世界の人々の数は、2019年には約6億9,000万人に達するとされ、2018年から2019年までで1,000万人、5年間で6,000万人近く増加したと推定されました。
出典：国連経済社会局人口部｜2020年版『世界の食料安全保障と栄養の現状』報告書
慢性的な飢餓は数十年間で着実に減少しましたが、2014年以降から徐々に増え始め、現在も増加し続けています。
加えて、同局が2019年に発表した「世界人口推計2019年版：要旨」によると、世界人口は77億人から2050年の97億人へと、今後30年で20億人の人口増加となる見込みであると発表されました。
今後も人口増加が予想されるなかで、いまだに毎年数億を超える人々が飢餓に苦しんでいる背景はさまざまですが、世界の食料が適切に配分されず、先進国に集中していることが原因の1つといわれています。
たとえば、2018年に世界で生産された穀物は26億トンで、穀物だけ見ても世界の人口に必要な量をカバーできているにもかかわらず、その穀物のうち、人間の食用として消費されたのは43％で、残りの36％が家畜や養殖魚のエサとして使われています。そして、そのようにして生産された肉や魚を大量に消費するのは先進国が中心です。
このような食料の偏りをなくし、今後の人口増加にも対応できるように、持続的な生産や消費を可能にするサステナブルフードの重要性が高まっています。
出典：世界の飢餓人口 増加続く 2030年の「飢餓ゼロ」達成困難のおそれ ユニセフなど、国連5機関が新報告書│日本ユニセフ協会
途上国の労働者が抱える問題
例えば日本では、途上国で生産された日用品や食料品が安い価格で販売されることがあります。その一方で、それらの商品を生産する途上国では「商品の価格を抑えるために労働の正当な対価が支払われない」「必要以上の農薬が使用されて環境破壊に影響する」「生産者への健康被害を及ぼす」などの問題が起こっています。
消費者・販売者だけが得をするのではなく、生産者の労働環境や生活水準を保証しなければ、持続可能な社会の実現は不可能といえます。加えて、商品がただ安いだけではなく、生産工程で自然環境にも負荷を与えないような、持続可能な生産サイクルを作ることが求められています。
近年は、「公平・公正な貿易」を意味する「フェアトレード」が注目を集め、開発途上国の原料や製品を適正な価格で継続的に購入することで、立場の弱い開発途上国の生産者や労働者の人権を守るための「貿易のしくみ」として活用されています。
サステナブルフードの一例
私たちの生活のなかにも徐々に浸透しつつあるサステナブルフード。ここでは、代表的なサステナブルフードの一例を紹介します。
代替肉（だいたいにく）
代替肉とは一般に、大豆などの植物由来の加工肉のことを指します。「ひき肉に似せた大豆のミンチ」「大豆でできたハンバーグ」などをスーパーなどで見かけたことがある人もいるかもしれません。これら植物由来の加工肉の原材料は、大豆や小麦、エンドウマメ、ソラマメなどが挙げられますが、大豆由来の商品が多くを占めます。
代替肉への注目が高まっている背景には、人々の健康志向（肥満の軽減、生活習慣病の抑制）や人口増加、動物愛護に加え、環境問題への意識向上（土地・水の節約、温暖化ガスの排出抑制）があります。
人口増加に対応できる量の食料を供給し続けるには、今まで以上の耕地や家畜が必要になりますが、特に家畜は、土地や水を大量に使用するために天然資源の枯渇に繋がることや、家畜が発するげっぷなどによる温室効果ガスの排出が大きいことが懸念されています。
環境負荷を減らしながら、持続可能な生産を実現するサステナブルフードとして、代替肉が私たちの生活でより身近な食品となることが期待されています。
また、政府が発表した2021年の「環境・循環型社会・生物多様性白書」では、2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする目標を宣言し、生産過程での二酸化炭素排出が少ない代替肉が「食の一つの選択肢」として初めて取り上げられました。
サステナブル・シーフード
サステナブル・シーフードとは、MSC認証を取得した漁業で獲られた水産物や、環境と社会への影響を最小限に抑えたASC認証を取得した養殖場で育てられた水産物のことを指します。
MSC「海のエコラベル」とは、国際的な非営利団体であるMSC（海洋管理協議会）が認定する、「水産資源と環境に配慮した漁業で獲られた天然の水産物の証」です。MSC認証を取得するには、下記の要件を満たさなければなりません。
【MSC認証の取得条件】
- 健全な状態にある水産資源のみを漁獲すること
- 長期にわたって漁獲することができるように水産資源の適切な管理を行うこと
- ほかの種や広域な生態系への影響を最小限に抑えること
ASCラベルとは、国際的な非営利団体「水産養殖管理協議会（ASC）」が認定する、「環境と社会への影響を最小限にして育てられた養殖の水産物の証」です。ASC認証を取得するには、下記の要件を満たさなければなりません。
【ASC認証の取得条件】
- 国および地域の法律および規制への準拠
- 自然生息地、地域の生物多様性および生態系の保全
- 野生個体群の多様性の維持
- 水資源および水質の保全
- 飼料およびその他の資源の責任ある利用
- 適切な魚病管理、抗生物質や化学物質の管理と責任ある使用
- 地域社会に対する責任と適切な労働環境
上記に加えて、養殖場が、独立した認証機関と契約を結び、審査に合格することではじめて、ASC認証を取得することが可能となります。
MSC認証もASC認証も、どちらも環境や社会に配慮した方法で収穫された水産物であり、これらサステナブル・シーフードを積極的に選んで購入することが、海の貴重な資源を守ることに繋がります。
出典：MSC「海のエコラベル」とは | Marine Stewardship Council
認証コーヒー（フェアトレードコーヒー）
認証コーヒー（フェアトレードコーヒー）とは、その名の通り「フェアトレード」の仕組みに沿って販売されているコーヒーです。コーヒー生産国の多くは開発途上国といわれる国々であり、マーケットや投機マネーなどの影響などで、コーヒー豆の買取価格を生産者側が決められないケースがあります。
生産者側が買取価格を決められないと、生産者側に十分な利益が与えられず、不安定な生活を余儀なくされる事態が起こり得ます。そのような事態を防ぐために、国際フェアトレード基準では、生産者の持続可能な生産と生活を支えるために必要な「フェアトレード最低価格」が定められています。
国際フェアトレード基準により、コーヒー豆の国際市場価格がどんなに下落しても輸入業者は「フェアトレード最低価格」以上を生産者組合に保証することで、生産者側の賃金を保証します。
また、基準により1ポンドあたり20USセントの奨励金が輸入業者から生産者組合に保証されるため、生産技術の向上や機材の購入、地域の小学校や病院の建設といった社会発展を実現させることも可能となっています。
フェアトレードで作られた商品を購入することは、生産者の労働環境や生活、人権を守ることができ、持続可能な生産へと繋がります。
オーガニック食品（有機食品）
有機農業とは、「有機農業の推進に関する法律」により、以下のように定義されています。
- 化学的に合成された肥料及び農薬を使用しないこと並びに遺伝子組換え技術を利用しないことを基本として、農業生産に由来する環境への負荷をできる限り低減した農業生産の方法を用いて行われる農業
有機農業によって生産された食品を「オーガニック食品（有機食品）」と呼びます。環境省が発表した資料によると、「有機農業を実践する水田では生物多様性保全効果が高い」という報告があります。オーガニック食品を生活のなかに取り入れることは、生物多様性の保全や、有機農業の生産者、地域を応援することに繋がるといえます。
農林水産省の「みどりの食料システム戦略（2021年5月）」では、耕地面積に占める有機農業の割合を0.5%から、2050年までに25%に拡大する目標を掲げ、国としてもオーガニック食品への取り組みを強化することが述べられています。
オーガニック食品には、認証を受けた生産者により、有機JASの基準を満たす食品に付される有機食品の証「有機JASマーク」が付けられます。食品を購入する際には、有機JASマークの付いている食品を選んで購入することで、環境保全への貢献へと繋がるでしょう。
フードバンク
フードバンクは、食品の生産工程で発生する規格外品などを引き取り、福祉施設や各団体へ無料提供する活動です。例えば、大きさや形が従来の商品と異なったものは、本来であれば規格外品として廃棄されてしまいます。しかし、規格外品は味や栄養成分に問題はなく、フードバンクはそのような食品を有効活用する取り組みとなっています。
農林水産省では、食品ロス削減を図る一つの手段としてフードバンク活動を支援し、子どもや保護者の食生活への支援を通じて貧困対策に貢献しています。全国各地で、規格外の農産物や販売できなかった野菜・果物などを回収するフードバンクの団体が活動していることから、興味のある方は一度、県や自治体におけるフードバンクの情報を調べてみてはいかがでしょうか。
出典：フードバンク│農林水産省
出典：フードバンクとは│一般社団法人全国フードバンク推進協議会
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まとめ
今回は、サステナブルフードの概要や、代表的なサステナブルフードについて紹介しました。サステナブルフードは、持続可能な生産・消費につながる食品として、世界が今後直面するといわれている様々な問題への対策の一つとして期待されています。
サステナブルフードには肉や魚、野菜などの様々な種類があり、生活に取り入れることで、環境問題や食品ロス問題の、生産者の生活や人権を守ることにも貢献できるでしょう。
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SDGsとは
この記事を書いた人
りょう
都内在住。美容系メディアのコンテンツ制作をきっかけにライター活動をスタート。現在までにSDGs、HR領域、SNSマーケティング、外遊び、オンラインイベントなどの幅広いジャンルを執筆。読者の皆さまに寄り添えるような、わかりやすい文章を心がけています。
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